津田健次郎の「声」は誰のもの? AI模倣音声裁判がメディアに突きつけたこと

マイクを前にした津田健次郎のイラストイメージ AI
マイクを前にした津田健次郎のイラストイメージ

声を聞いただけで、「ツダケンだ」と分かる。

そんな声優・俳優は、そう多くないだろう。津田健次郎さんはアニメ『呪術廻戦』の七海建人、『遊☆戯☆王デュエルモンスターズ』の海馬瀬人、『ゴールデンカムイ』の尾形百之助など数々の人気キャラクターを演じ、低く渋い独特の声でも広く知られている。

その「声」は、どこまで本人のものなのか。生成AIがそっくりな声を作れるようになった時代に、その境界を考える司法判断が出た。

津田さんが、自身の声に似たAI音声を使った動画をめぐりTikTokの運営会社に削除を求めた裁判で、東京地裁は9月30日、人の「声」もパブリシティー権の保護対象になり得るとの判断を示した。

裁判所は、人の声を肖像と同じように「個人の人格の象徴」と位置づけた。そのうえで、実演家の声が商品の販売などを促す「顧客吸引力」を持ち、その力を利用することを専らの目的として無断使用した場合には、パブリシティー権の侵害に当たり得るとした。

考えてみれば、今回のテーマと津田さんほど相性のいい組み合わせもない。

顔を見なくても誰なのか分かるほど特徴的な声は、俳優や声優にとって重要な個性であり、仕事を生み出す価値そのものでもある。生成AIで本人そっくりの声を作ることが珍しくなくなったいま、その価値を本人の権利として保護し得ることを司法が示した意味は大きい。

ただし、今回の判決には少しややこしいところがある。

津田健次郎さんの請求は「棄却」された

裁判の対象になったのは、TikTokに投稿されていた188件の動画だった。

津田さん側は、動画のナレーションが自身の声に似ているとして、不正競争防止法やパブリシティー権に基づいて削除を求めていた。ところが判決が出る前に投稿者のアカウントが削除され、対象となった動画もすでに消えていた。

このため東京地裁は、TikTok側に改めて動画を削除させる必要はないとして、津田さん側の請求を棄却した。

つまり今回の判決は、「津田さんの声をAIが違法にコピーしたので、TikTokに削除を命じた」というものではない。

むしろ注目すべきなのは、削除請求そのものとは別に、裁判所が判決理由の中で「声」について踏み込んだ考え方を示したことだ。

ただし、裁判所は、対象動画で実際に権利侵害があったかや、その音声が津田さん本人の声を学習して作られたかまでは判断していない。

日本俳優連合も10月5日に発表した声明で、削除請求は棄却されたものの、「声」がパブリシティー権の保護対象であるとの司法判断を得たことを大きな成果と評価している。

「ひろゆきの声」があふれたネット

AIによる「声まね」は、すでにネットでは身近な存在になっている。

象徴的なのが、実業家の西村博之(ひろゆき)さんだろう。2022年9月、CoeFontは本人の協力を得て「おしゃべりひろゆきメーカー」を公開した。入力した文章を、ひろゆきさんが話しているような動画にできるサービスで、同社は公開から1週間で1,090万回以上の動画が生成されたと発表している。

これは本人の協力による事例であり、無断利用を争った今回の裁判とは異なる。ネット上の音声は作り方や許諾の有無、利用目的がそれぞれ違い、本人そっくりに聞こえるだけで直ちに権利侵害になるわけではない。

ただ、顔なら「本人が出演していない」と気づく動画でも、声が本人そっくりならどうだろう。聞いた人が本人の発言だと思ったり、その知名度によって動画を見る人が増えたりすることは十分に考えられる。

そこで問題になるのが、「声にも本人の知名度から生まれる価値があるのではないか」という今回の裁判の論点だ。

顔だけでなく「声」も価値になる

パブリシティー権とは、有名人の氏名や肖像などが持つ顧客を引きつける力を、本人が排他的に利用できる権利として裁判例の中で認められてきたものだ。

たとえば人気俳優の顔写真を、本人と無関係な商品の広告に勝手に使えば、その俳優が持つ知名度や人気を商売に利用することになる。

では、顔ではなく「声」ならどうなのか。

この問題が急に現実味を帯びた背景には生成AIがある。本人が実際には話していない文章を、その人そっくりの声で読ませることが技術的に可能になり、SNS動画から広告、ナレーションまで利用できる範囲も広がった。

法務省も今年4月、「肖像、声等の無断利用による民事責任の在り方に関する検討会」を設置した。生成AIの普及によって声などの無断利用が深刻化しているとの指摘を踏まえたもので、8月にはパブリシティー権などをめぐる解釈指針をまとめている。

津田さんの裁判は、まさに社会の側で「声をどう守るのか」という議論が始まったタイミングで出た司法判断だった。

「声」がメディアの権利処理になる

この問題は声優だけのものではない。

俳優、ナレーター、アナウンサー、歌手、タレント、配信者――。声そのものが「この人だ」と分かるほど知られていれば、AIによる再現は新しいコンテンツを簡単に生み出せる。一方で、本人が出演していない広告や動画から本人の声が聞こえてくる世界になれば、メディア側も「AIで作ったから自由に使える」とは考えにくくなる。

これまで映像や広告の制作現場では、写真や映像、楽曲、キャラクターなど、さまざまな権利を確認してきた。そこに今後、「声」という項目がよりはっきり加わってくる可能性がある。

もちろん、今回の判決が「似た声をAIで生成すればすべて権利侵害になる」と判断したわけではない。どのような声に顧客吸引力があるのか、どの程度似ていれば本人の声として扱われるのか、利用目的をどう判断するのかなどは、個別の利用状況に即して判断する必要がある。

それでも、声は単なる音ではなく、その人を表すものになり得る。

とりわけ、ひと言聞けば「あ、ツダケンだ」と思わせる声ならなおさらだ。

津田健次郎さんの声をめぐる裁判は、生成AIによって「本人がいなくても本人らしいコンテンツ」を作れるようになった時代に、メディアが何を本人のものとして扱うべきなのかという問いを投げかけている。

*このコンテンツは生成AIを用いて作成し運営者の確認を経て配信しています。*

参照情報

メディア天文台 編集部
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