メディア動向 デジタル購読が伸びても、新聞社全体が伸びるとは限らない 日米の決算から
NYT・USA TODAYの決算と日経・朝日の公表資料から、デジタル購読の成長と新聞社全体の採算を考える。会員数、単価、売上構成、費用を分け、対象期間や開示範囲の違いも整理する。
メディア天文台 編集部
メディア動向 
視点・コラム GMO・熊谷正寿氏の謝罪会見が映した「経営者メディア」の危うさ 〝発信者〟となったカリスマを止めるのは誰か
GMO情報流出を巡る熊谷正寿氏の謝罪会見から、経営者自身がメディアになる時代のSNS戦略を考える。個人ブランドの強みが危機時に反転する構造と、受け手への説明責任、トップの発信を点検する企業統治の課題を読み解く。
プラットフォーム 「もっと聴きたい」を会員収入に Spotifyの新制度で考える、小さなメディアの育て方
Spotifyが有料会員制度「Memberships」を展開。小さなメディアが特典を考え、制作の負担と収入を見極め、聴き手との関係を育てるには。日本未対応の現状を踏まえ、番組運営に役立つ視点を整理する。
プラットフォーム ドラマの主役はフォロワーを連れてくる TikTokがインフルエンサーと進める新しい番組づくり
TikTokがクリエイター主演の縦型ドラマを共同制作。フォロワーとの関係を番組づくりに持ち込む仕組みと、制作会社の役割、継続視聴や収益化の課題を読み解く。
AI AI記事利用の国際標準「SPUR」に日本新聞協会も参加 国内メディアはどう動く
NYTや日本新聞協会が参加した国際連合体SPUR。AIによる記事利用を計測する技術標準と、日本の新聞社・デジタルメディアの参画可能性を解説する。
プラットフォーム 「まずは」の先は何か メディア業界が凝視する公取委の〝次の一手〟とAI時代のニュース流通
2024年、政府が期待したニュース配信市場の自主改善。その「まずは」の後に公取委は何を求めるのか。実態調査と事件審査の違い、AI検索、Perplexity訴訟、英国CMAの行動要件を公開一次資料から整理し、次の報告書の焦点を考えます。
プラットフォーム 「自主改善」は進んだか ニュース配信「5年越しの宿題」を公取委が再点検
公取委がニュース配信市場を再点検。2021年から続く課題、2023年調査の許諾料と交渉実態、LINEヤフーの改善策を振り返り、ニュースの価値と制作コストが対価にどう反映されるべきかを考えます。
AI 津田健次郎の「声」は誰のもの？ AI模倣音声裁判がメディアに突きつけたこと
津田健次郎さんの模倣音声をめぐる裁判で、東京地裁は声もパブリシティー権の保護対象になり得ると判断。削除請求が棄却された理由と、AI時代のメディア制作で声の利用が問われる意味を考えます。
広告 『サザエさん』スポンサー9社に復活 「営業が頭下げまくって…」局員が語っていた“提供ゼロ”の裏側
『サザエさん』が2024年12月以来のスポンサー9社体制に。放送外の動画案件にも及んだスポンサー離れを関係者の証言でたどり、提供欄が映す広告主とフジテレビの距離を考える。
AI 「AIは記事をどう使ったか」を誰が数えるのか――パブリッシャー連合SPURが計測標準v1.0を公開
パブリッシャー連合SPURが、AIの記事利用を5段階で記録する計測標準v1.0を公開。数字を出すのは支払う側という弱点と、Googleの試みとの対比から「誰が数えるのか」を読み解く。